最近は原油価格高騰のニュースを見ない日はありません。
「最高値更新」という言葉もよく聞くようになりました。
そして、「原油価格、1バレル200ドルまで上昇の可能性」というニュースも出ています。
日本企業の多くが原油高騰からくる材料費高騰で収益が圧迫されます。
そこで、原油価格上昇に強い、原油価格上昇で業績が上がる銘柄をちょっと調べてみました。
（世界の原油市場（WTI・北海ブレント・ドバイ）と日本の原油需要についてはこちらで簡単に説明しています。）

原油ビジネスに強く関連する業種は33業種の中では鉱業と石油・石炭製品の二つになると思います。
（あと、総合商社についても最後に話します。）
そして、原油のビジネスサイクルは原油の探鉱から開発、生産、販売という流れです。
原油の探鉱を上流とすると販売が下流です。

原油価格が高騰することで直接恩恵を受けるのは上流部分の企業です。
当たり前ですね、探鉱した原油が高く売れるようになるわけですから。
逆に下流部分の販売する会社は、いくら消費者に原油を高く販売したとしても原油の仕入れ価格が高くなってしまうので、収益が圧迫されます。
増収減益の形です。
もちろん仕入れ価格高騰に併せて販売価格も高く売れれば利益も出せる訳ですが、最近は原油価格高騰のペースが急ピッチすぎたので価格転嫁が不十分の状態でした。
（価格転嫁については、またあとで話します。また、下流部分の企業で原油在庫があれば在庫評価益として評価されるかもしれません。）
下の画像は、日経平均と鉱業・石油石炭、あと、比較のために電気機器・電機ガス業種の相対値チャートです。
相対値チャートは2007年9月26日の終値の株価や指数を100とした時の相対値のチャートです。
（自分の好きな相対値チャートはこちらで作れます。）


チャートを見ると、下げ相場の中でも鉱業セクターだけは今日の時点ではわずかながらですが上昇しています。
逆に、石油石炭セクターは大きく下げている事がわかります。

具体的に代表的な個別銘柄をいくつかあげてみます。
上流部分の企業は鉱業セクターの
1605 国際石油開発帝石ホールディングス
1662 石油資源開発（ここは探鉱だけでなく開発・販売までやっています。）
などがあります。

下流部分の企業は石油･石炭セクターの
5019 出光興産
5001 新日本石油
5007 コスモ石油
などがあります。

上の画像の石油石炭指数、日経平均と下流部分の企業の相対値チャートを見ると、セクター全体、特に出光興産がここ数日で大きく戻しています。
これは出光興産の決算発表の今期(2009年)の業績予想が大幅増益だったため市場で好感されたようです。
最初に原油価格上昇を価格転嫁できていないので前期(2008年)は業績がよくなく株価も大きく下げたことを書きましたが、価格転嫁・マージンの部分がだいぶ改善されるという予想の元です。
結局、下流部分の企業の課題は原油の販売価格転嫁と原油在庫をどうかき集めるかだと思います。
この課題がをうまくこなせれば株価の戻りも期待できそうです。

最後にもう一つの業種、卸売セクター、特に総合商社について触れておきます。
商社は海外に多くの油田やガス田の権益を保有しているので、これだけを考えると原油価格上昇は業績にプラスです。
また、総合商社は油田だけでなく様々な資源を扱っているわけですが、原油が高騰することで代替燃料の石炭や天然ガスの価格上昇にもつながるため、これらも扱っている商社は恩恵を受けます。
総合商社には
8058 三菱商事
8053 住友商事
8031 三井物産
8002 丸紅
8001 伊藤忠
などがあります。

原油・石油関連銘柄の情報を纏めたページを作成しました。