信用取引の重要な指標、また、現物株のみの投資家にとっても重要な投資判断の一つに貸借倍率があります。
「信用取引の諸費用②（逆日歩）」では証券会社が空売り用の株を証券金融会社から調達すると説明しました。
例えば、ある証券会社でA株の信用買いの株数が信用売りの株数が上回り、空売り用の株を証券会社内で補えなくなった場合、証券金融会社から株を借りてきます。
（証券金融会社とは日本証券金融（日証金）や大阪証券金融（大証金）などです。）
また、逆に信用買いの株数が信用売りの株数を上回った場合は、信用買いの買い付け金額を証券金融会社から融資してもらいます。
この、証券会社内で相殺できなかった信用売り株数（貸株残高）と信用買い株数（融資残高）を日証金残高といい、この比率（融資残高/貸株残高）を貸借倍率と言います。

例えば、
[1]A株の貸株残高が10000株で融資残高が2000株だった場合、貸借倍率は(10000/2000) = 5倍になります。
[2]A株の貸株残高が8000株で融資残高が10000株だった場合、貸借倍率は(8000/10000) = 0.8倍になります。

貸借倍率は現在の信用買い残と信用売り残の関係だけでなく、将来的に株価がどうなるかを予測するための判断基準の一つになります。
上記の[1]の例では貸株残高（信用買い残）が多いので、将来的にこれらは売り要因となり株価の下落が予測されます。
上記の[2]の例では融資残高（信用売り残）が多いので、将来的にこれらは買戻さなければならず買戻しによる株価上昇が期待できます。

よく、貸借倍率が0～1倍台の銘柄は「貸借の取り組みが良い」と言われたりします。

この貸借倍率（貸株残高と融資残高も）は毎日公表されています。
（楽天のマーケットスピードやイートレードのHETなどのトレーディングツールなどでも見れます。）

次は貸借倍率と似ている指標の信用倍率について説明します。